DARPA(国防高等研究設計局)は6000件という秘密特許(軍事パテント)を抱え込んでいるとされる。(1)



『図解 世界闇の支配者   コロナ大戦争』
ベンジャミン・フルフォード 宝島社   2020/7/11



<「ウイルス戦争」>
・ディープ・ステートが仕掛けた、国家を破壊する「ウイルス戦争」。彼らの目的は“人工世紀末”を演出し、人類を完全支配することだった――。

・この騒動は「たまたま」起こったのではない。“起こす”べくして起こった。誰がこのウイルス兵器をつくり、誰がバラまき、誰が煽ったのか。その事実関係と構図を知らなければ真実へは届かないのだ。

<新型コロナは「ウイルス兵器」>
・最初に断言しておく。
 この新型コロナウイルスは、「生物兵器」であり、かつ、生物兵器とは思えないほど「安全」なウイルスであるという点だ。まずは、ここを理解してもらいたい。
 その証拠に、このウイルスは「SARS第二世代」の名がつけられた。そして、SARSこそ世界を裏から支配してきた犯罪集団によってばらまかれた生物兵器であった。
 この犯罪集団たちは、あとで詳しく述べるが、「ハザールマフィア」「旧体制の支配者」「闇の支配者」、トランプ大統領が命名した「クリミナル・ディープ・ステート」(闇の国家)のことだが、彼らは人類の9割を殺し、増えすぎた人類を間引いて地球環境を保全し、ごく少数のエリートたちによる究極の支配体制確立を目指していた。
 その手法の一つとして「ウイルス兵器」を繰り返しばらまいてきた。その最新兵器となったのが新型コロナウイルスなのである。

<DARP子会社のIT企業>
・巨大IT企業はアメリカ経済のシンボルとなっている。だが、その多く、いや、すべてはクリミナル・ディープ・ステートの息がかかっている。構図は難しくない。アメリカのIT企業は、軍事機密を盾に多くのパテントや革新技術を保有する米国国防高等研究計画局(DARPA)の関連子会社という側面を持っているからだ。

<ディープ・ステートとは?>
・クリミナル・ディープ・ステートとは、「犯罪的な国家の中の国家」と訳せる。
 アメリカ合衆国の実態はクリミナル・ディープ・ステートをオーナーとする「株式会社USA」だった。この会社の役割は、かつての東インド会社のような植民地の管理であり、世界全体から富を収奪することであった。
 その武器として世界最強の軍隊と国際機軸通貨「ドル」を発行してきた。そのドルの発行利権を握っていたのが、クリミナル・ディープ・ステートという構図なのだ、
 会社は株主のものとなる。株式会社USAのオーナーは、その経営者として大統領を送り込み、国務省を実行部隊にしてきた。
 本来ならば米軍が管理すべき知的財産である軍事機密も、DARPA(国防高等研究計画局)が横流しして、巨大ITメジャーを誕生させた。彼らもまた、ディープ・ステートなのである。
 それに対して、「社員」たちの間で不満が溜まってオーナーたちを追い出そうと、米軍が中心となって「独立」に向けた活動を始めたわけだ。
 その意味でアメリカが真の独立を果たしたならば、DARPAが抱え込む軍事機密を売却することも可能となろう。

<中国の覇権は絶対に許さない  「旧支配者」たちが仕掛ける謀略>
<「闇の支配者」が中国潰しの包囲網を形成>
<反「闇の支配者」の中国>
・中国を5つに分断して、アメリカ、EU、日本、ロシアで分割統治する――。
 中国経済が躍進を始めた2000年にかけて、水面下ではこうした国際謀略が動いていた。14億人の人口に経済力が合わされば旧体制の支配者たちによって「脅威」になる。その前に中国を解体しようとする動きが強まったのだ。
 その第一弾が「SARS」だった。SARSはアジア人特有の受容体で増殖するよう改造した殺人ウイルス兵器だった。当然、この事実にショックを受けた中国当局は旧体制の支配者であるハザールマフィア、ディープ・ステートたちとの戦いを決意したという経緯がある。

<“コロナ前”から経済危機だった中国 習近平が危惧する体制崩壊の可能性>
<中国式「国家資本主義」の成長現界で加速する混乱>
<習近平が2020年「全人代」で経済成長の見直しを明言>
・ヨーロッパよりは体力があるとはいえ、構造的な問題を抱えた中国経済が失速している。少子高齢化の問題もあるが、「大量投資型の経済成長モデル」が限界に達してしまったのだ。これはかつてのソ連で起こった問題である。1980年代から開放政策に転じた中国も、ソ連同様、効率よく設備投資を行い、すさまじい経済躍進を成し遂げた。しかし、2010年代、ついに設備投資の需要をひと通り満たしてしまい、ソ連崩壊前と同じ「壁」にぶつかってしまったのだ。

<中国経済モデルの現界>
・いまの中国経済の失速は、冷戦時代、ソ連がたどった道とほぼ一緒であろう。
 社会主義によって計画経済を遂行してきたソ連は、1930年代から、当時の西側諸国、ヨーロッパに比べて非常に効率よく、また高い割合で設備投資を実施することができた。計画経済と統制経済が十分に発揮されている間、ソ連経済は西側に比較しても好調であり、生産力も高かった。しかし1970年代に入ると、次第にマイナスへと転じる。理由は計画経済と統制経済がひと通り行き渡り、メリットよりデメリットが強まったためである。
 ソ連樹立当時のロシアは巨大な農業国家だった。そのために計画経済と統制経済の初期段階では、非常に高い経済効率をもたらしたが、設備投資が一回りしてしまうと、かえって経済効率が悪化していくのだ。
 いまの中国にもほぼ同じことが起こっている。2018年以降、ソ連同様に設備投資が一巡してしまい、計画経済と統制経済のデメリットが顕在化するようになっていた。

<米中戦争=北半球の壊滅>
・そもそも「米中戦争」は起きない。
 直接的な戦闘行為を伴う戦争は、ほぼなくなったといっていい。
 理由は難しくない。アメリカ軍部のシミュレーションで、大国同士が戦争を行い、どちらかが核を持ち出せば、人類の9割が死に、汚染で北半球は壊滅することがわかっているからだ。だから米軍は決して戦うことを選択しない。ゆえに、いま起こっている「第三次世界大戦」は銃弾ではなく、情報や諜報の戦いとなっているのだ。
 2度の大戦で圧倒的な「勝者」となったことで、米軍は過去の成功に囚われている。その証拠に米軍の編成は時代遅れの大艦巨砲主義をいまだに引きずっている。それではドローンやAI、サイバー部隊を主力にする中国軍に太刀打ちはできまい。

<微妙な立ち位置の教皇>
・かつてバチカン内では、「ドイツ派閥」の勢力が強かった。
 これを排除してきたのがフランシスコ教皇である。その点からフランシスコ教皇を「正義」と見ることもできるが、一方でフランシスコ教皇も旧支配者たちに近く、依存しているというのも間違ってはいない。
 ローマ教皇というポジションは、一種の切り札であり、実に使い勝手のいいカードだ。それで主導権を握ろうと各勢力が動く。結果、主導権を握った側に「動かされる」ことになり、動きや発言がぶれる。フランシスコ教皇が正義なのか、悪なのか、よくわからないのだ。イギリスのMI6筋やペンタゴン筋などは「フランシスコ教皇は旧体制派、処断すべき」と情報を寄せてきており、個人的にはグレーという印象がある。

<悲願のトランプドル発行>
・トランプは「アメリカ製造業の復活」を掲げてきたが、それはFRBが発行権を持つ基軸通貨のドルからの脱却が前提なのだ。アメリカを破綻させた莫大な米国債の債務はFRBの通貨発行者たちに押しつけ、財務省が発行する新たな通貨「トランプドル」でアメリカ経済を立て直す。これが破綻国家アメリカを再建する唯一の方法であることを、経営者だったトランプは理解していよう。
 そもそも通貨とは、国家の税収と国富を担保にした信用証書だ。国家が保証しなければ紙くずなのに、なぜ民間銀行であるFRBが発行権を握っているのか。

<アメリカの巨額負債は「DARPA」の技術で解消>
・現在、アメリカという国家が持つ最大の資産は「軍事機密」といっていい。DARPA(国防高等研究設計局)は6000件という秘密特許(軍事パテント)を抱え込んでいるとされる。グーグルやフェイスブック、アマゾンなどDARPA系企業の総資産は軽く数百兆円以上。アメリカの借金を返済し、なおかつ、新たな国家建設と、その新国家が発行する通貨の信用を担保できるほどの資産価値を持っているのだ。

<「ジュビリー」が世界を救う>
<新型コロナショックへの財政破綻級の超巨額支援は世界が新しい時代を迎えるために必要不可欠>
・新時代の構築は「金融再起動」がセットとなる。
 旧体制とは、要するに「国際基軸通貨」の時代といっていい。イギリスのポンド、そしてアメリカのドル。単独国家の通貨を基軸通貨とし、その発行権を奪い取る。通貨発行権のない国家は国家としての機能を果たせない。だから奴隷のように搾取されてきたのだ。
 だからこそ、正しい新時代に向けてまず行うべきは「ジュビリー」だ。ジュビリーとは借金の棒引きであり、「金融再起動」には必須だと確信している。

<ベンジャミン・フルフォードの見てきた世界 宝島社 書籍編集部>
・一部の層から熱烈な支持を得たもののジャーナリズムの業界では、フルフォード氏は「タブー」となり、距離を置かれた。まともなジャーナリストとは思われなくなったのだ。本業がダメになってからではない。ジャーナリストとしての絶頂期に始めたことなのだ。
 フルフォード氏は、いつも「真実から目を背けることはできない」と、たとえ仕事を干されようと業界内で悪口をいわれようと歯を食いしばって耐えていた。
 新型コロナ騒動の直前、2020年1月、別件で会った際、「コロナパニックが拡大すること」「アメリカで内戦が起こること」「世界が大混乱になること」を予想していた。
 ようやく「時代」がベンジャミン・フルフォードに追いついたのだ。

・フルフォード氏が長年にわたって取材し、発信してきた情報は、いまでは「正しかった」と認められている。「闇の支配者」「ハザールマフィア」の存在も確実視されており、フルフォード氏は、その分野のオーソリティとして高い評価を受けている。日本よりも世界で有名なジャーナリストとなっている。
 
・フルフォード氏は、本書で扱った内容を15年も前から追いかけ続け、見続けていた。そんな人物でなければ、新型コロナ騒動は語れないのではないか。それが本書の企画意図となった。



『宇宙戦争を告げるUFO』
知的生命体が地球人に発した警告
元航空自衛隊空将  佐藤守   講談社   2017/5/25



<すでに火星にはコロニーが>
・私が二冊の本を上梓したあと、サリバン氏との縁で、アメリカ・アダムズ山でのツアーで知的生命体との遭遇を経験した人たちにお会いしました。八王子に住むKさんご夫妻です。ご主人は音響関連会社の技師で、現地アダムズ山麓で知的生命体を目撃しました。そのとき次のページの写真を見せてくれたのですが、「これを見たら信じる以外にないでしょう」といいます。
 
・このギリランド氏は、カリフォルニア州出身で、1952年生まれ。10代後半に海で臨死体験をしたのち、ヒーリング能力などを手に入れたといいます。
その後、カリフォルニア州からアダムズ山麓へと移り、そこでETとのコンタクトを始めました。現在はECETIの代表者として活動するかたわら、コンタクティやUFO研究家としての活動を行っています。そんな彼の地道な活動は世界中の注目を浴びています。
 ギリランド氏がこの地で撮影したドキュメンタリー映画『コンタクト・ハズ・ビガン』は、日本でも公開されました。

・アダムズ山の現場でツアーに参加したKさんたちツアーメンバーのなかに、火星から帰還したばかりだという元海兵隊員がおり、話題の中心になっていたそうです。にわかには信じがたい話ですが、この元海兵隊員は、火星に建設されているコロニーを、火星の生命体から防護するために参加していた、のだそうです。

・火星人といえば、あのクラゲのような形態を思い出します。しかし、まずコロニーは地下に建設されており、火星の生命体は地球人のように五体を持つものではなく、地中動物、感じとしては爬虫類のような生命体なのだといいます。
 彼らは火星における自分たちの生活圏を守るために、地球人が建設したコロニーを襲撃してくるのですが、私には、この元海兵隊員が地球・火星間をどのような手段で往復しているのかが気になりました。
 しかしサリバン氏は、ロッキード社の創立者から、「われわれ人類は宇宙人を地球に連れてこられるようなテクノロジーをすでに保有しており、惑星間の旅行も可能になっている」という言葉を聞いています。おそらくフリーエネルギーを活用しているのではないでしょうか。

<フリーエネルギーとは何か>
・これまでのUFOや宇宙人をめぐる機密主義の一つは、フリーエネルギーです。フリーエネルギーの情報が公開されれば、石油、石炭、天然ガスなど、既存のエネルギー産業とその利権が失われます。そうした利権を守るために、UFOや宇宙人情報は捏造されてきたのです。
 エネルギー産業の利権を独占している全人類のなかの1%以下の人の利益のために、彼らにとって都合の悪い話はなかったものとされます。彼らは高次元のテクノロジーを封印することで、石油燃料に依存するパラダイムを無理やり続けているのです。
 フリーエネルギーについては、100年以上前から研究が続けられ、テスラ博士などの発見もありました。地球文明はもっと進んでいるはずなのに、一部の権力者によって、50年も100年も、わざと遅らせているのです。
 ディスクロージャーにより、地球人は宇宙で孤独な存在ではないとわかると同時に、テクノロジーもすべて明らかにされます。UFOが地球までやって来るのに、石油や石炭を使っていないことは明白なので、高次元のテクノロジー分野の話題になり、フリーエネルギーが明らかになります。
 そうしたテクノロジーが存在することをすべての地球人が知ってしまうと、現状の経済体制は一気に変わります。そんな事態になるのを怖れている権力者の存在こそが、UFOで秘密主義が保たれた大きな根本原因です」

<佐野博士のテレポーテーション原理>
・「われわれ肉体を持つ人類は、メンタル体およびエモーショナル体を持つ、振動している連続体の上に存在する多次元的存在である。4次元の低い場所には、悪魔のエネルギーや肉体を持たない霊が存在する」
 何となく『チベットの死者の書』を思い出し、宇宙と知的生命体、そして霊の世界とのつながりを連想しました。加えて、6次元や7次元という高度な世界もあるというのです。

・さらに、サリバン氏が「宇宙人は菩薩そのものであるといってもいいほどです」といったことの意味が分かったような気がしました。
 佐野千遥博士が詳細に「テレポーテーションの原理」について解説してくれましたが、いつの日か、それが証明される日が訪れるに違いありません。そして半世紀も経たずに、漫画『ドラえもん』に出てくる「どこでもドア」のように、地球人は、実用化された「テレポーテーション機材」を使って宇宙空間を移動しているのかもしれません。

・佐野博士は、こうも語っています。
「みなさんフリーエネルギーというと大変な装置と思っているかもしれませんが、フリーエネルギー自体は、実際はエネルギー保存則さえ超えていければいいのですから、磁石を適切に配置して次に手を離せば、それだけで生成することができます。
 UFOに必要な物理学とは、まったくレベルが違います。ロシアで実際に轟々と回した永久磁石・永久機関モーターのほか、いくつも永久磁石・永久機関モーターのモデルを考案しました。これからのエネルギーは、1の入力エネルギーを10倍とか100倍に増幅する程度のフリーエネルギーではなく、ゼロの入力エネルギーから大きなエネルギーを発生させる永久磁石・永久機関モーターとなります」

<急激に進歩したDNA研究の背景>
・しかし、エリア51の異常な警戒ぶりは、情報防衛のための行為だとは理解できても、基地内に存在するといわれる「エイリアンの死体の謎」になると、話は違います。そこで次は、宇宙人と関係があるかどうかは不明ですが、近来急激に進歩した研究に目を向けましょう。
 アメリカでは冷戦後、政府の情報隠蔽に対して反対運動が活発化します。そして、サリバン氏が所属する「ディスクロージャー・プロジェクト」が活動を開始します。
 
・そんななか、「宇宙人からUFO内で生体実験を受けた」という女性らが出現し、なかには妊娠させられたという女性も現れました。これらはメディアで頻繁に取り上げられるようになりました。
 宇宙人がUFO内で何をしていたのかは疑問ですが、一部には「創造した地球人の出来具合を検査しているのだ」などというまことしやかな説も生まれ、そこで話題になったのがDNAです。
 
・そういえば、イエス・キリストの母マリアも「処女懐胎」してキリストを産んだといわれています。知的生命体も生殖機能を持つがゆえに、地球人のDNAを調べているのでしょうか。
 DNAは「デオキシリボ核酸という遺伝情報をコーディングする生体物質」で、単に遺伝子という意味として使われることも多い。DNA研究者として有名なワトソンとクリックが、DNAの「二重螺旋構造モデル」の提唱者だといわれます。

<地球人は科学的に創造されたのか>
・こう考えると、私がブログ読者からいただいた一冊の本『地球人は科学的に創造された』の内容が気になってきました。この本で、著者のラエル氏は、宇宙人に教えられつつ聖書を読み解いているのですが、そのなかには興味深い一文があります。

・<キリストは、聖書に記述されている真実を地上全体に広め、あらゆることが、科学によって説明される時代になったときに、すべての人間にとって、聖書の記述が証拠として役立つようにしなければなりませんでした。
 このために創造者たちは、彼らの中のひとりと、人間の女性との間に子どもを儲けることを決め、その子どもに、人間には欠けている、ある種のテレパシー能力を遺伝的に授けたのです。
「彼女は、聖霊によって身重になった」(マタイによる福音書:1章18節)
 地球人の中からマリヤが選ばれたわけですが、彼女の婚約者にとっては、この知らせは明らかに耐え難いことでした。
「主の使いが夢に現れていった」(マタイによる福音書:1章20節)
 創造者たちのひとりが彼の元へ行って、マリヤが「神」の子を宿していると説明したのです。創造者たちと連絡を取っていた「預言者たち」は「神」の子に会うために遥か遠方からやって来ました。創造者たちの1機の宇宙船が、彼らを導いたのです>

・新約聖書・マタイによる福音書の、マリアは「聖霊(筆者註:つまり知的生命体)によって身重になったのだと解釈されます。

・著者のラエル氏自身は、1973年12月13日の朝、フランスのクレルモン・フェランという町に近いピュイ・ド・ラソラ火山の噴火口近くで、突然、霧のなかに赤い光が見え、ヘリコプターのようなものが音もなく現れて、地上から20メートルほどの高さに停止するのを目撃します。
 直径は7メートル程度、底部は平らで上部は円錐形、高さは2.5メートルほどで、底部では強烈な赤い光が点滅し、頂部ではカメラのフラッシュのような白い光が、パッパッときらめいていました。
 その後、機体は地上2メートルくらいのところで停止し、機体下部の上げ戸が開き、タラップが地上に下ろされます。そしてそこから、1.2メートル前後の身長、切れ長の目、髪は黒く長く、短くて黒いあごひげを生やした「人物」が降りてきます。

<ジョージア・ガイドストーンの謎>
・さて、そこで気になるのは、影の勢力が、ひそかに宇宙人と協力して進めているといわれる、宇宙開発計画です。
 その根拠としてよく取り上げられているのが「ジョージア・ガイドストーン」。わたしも偶然、このモニュメントの存在を知ったのですが、とりわけそこに書かれていた8つの言語による文言が気になりました。これもウィキペディアの解説がいちばん分かりやすいので、概要をまとめてみます。

・(ジョージア・ガイドストーンは1980年にアメリカ合衆国ジョージア州エルバート郡に建てられた高さ5.8メートル、花崗岩でできた6枚の厚い石板の合計重量は10万7840キログラムのモニュメントで、8つの言語で書かれたメッセージで知られ、その内容が陰謀論的な憶測を呼んでいる。

・8つの言語のなかには、日本語は含まれていませんが、英語と中国語によるガイドラインから翻訳した日本語訳は、次の通りです。(「ウィキペディア」より)。

1. 大自然と永遠に共存し、人類は5億人以下を維持する
2. 健康性と多様性の向上で、再産を知性のうちに導く
3. 新しい生きた言葉で人類を団結させる
4. 熱情、信仰、伝統、そして万物を、沈着なる理性で統制する
5. 公正な法律と正義の法廷で、人々と国家を保護する
6. 外部との紛争は世界法廷が解決するよう、総ての国家を内部から規定する
7. 狭量な法律や無駄な役人を廃す
8. 社会的義務で個人的権利の平衡をとる
9. 無限の調和を求める真・美・愛を讃える
10. 地球の癌にならず、自然のための余地を残す

そのまま素直に解釈すれば、実にいい言葉が並んでいるのですが、①の「人類は5億人以下を維持する」という文言が問題でしょう。だれがどんな権利で、そう決めるのでしょうか。
これを建てた「R/C・クリスチャン(仮名)」とは一体どんな人物なのか、どんな団体に所属しているのか、それが気になります。

・賛否両論あるなかで広く合意を得ている解釈としては、荒廃した文明を再構築するために必要な基本概念を説明したものだ、という説。また、実際に世界人口を半分に減らす計画が書かれている、などという物騒な陰謀説もあります。いずれにしろ、70億を超える地球人の大増殖に危機感を抱いている者が地球上のどこかにいる、ということは確かなようです。



『闇の世界金融の日本改造計画』
日本人だけが知らない国際経済を動かす「たったひとつのルール」
菊川征司  イースト・プレス  2015/2/7



<彼らの目的は《世界経済の中央集権化と、その支配力を使っての直接の利益獲得である》>
・金融資本主義の権力者は、別の遠大な目標を持った。それはまさしく各国の政界と世界の経済をまとめて支配することが可能な、金融を支配する民間の手による世界的な制度をつくりだすこと以外の何物でもない。この制度は、頻繁な私的会合と協議で到達した内密の了解をもとにして、示し合わせて行動する複数の中央銀行によって、寡頭支配体制でコントロールされる。

・日本もこの計画のなかに組み込まれていて、現在最終的な交渉が行われている(TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)はその一環です。これはたんなる自由貿易交渉ではなく、彼らにとって大きな一歩となる革新的な内容が含まれています。
このあとにはサービス業務(いわゆるサービス業とはだいぶ異なります)に関する初めての多国間貿易協定のTiSA(新サービス貿易協定)が控えています。
 TiSAはアメリカの主導で始まったもので、2014年6月19日にウィキリークスによってその存在が明るみに出たとき、日本、EU、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、イスラエル、香港、台湾など23におよぶ国や地域が参加していました。
 
・TiSAの目的は一般向けサービス業務の自由化です。いよいよサービス業務にもグローバリゼーションの波が押し寄せることになるようです。
 本書では世界の出来事を参考にして、日本における国際銀行家たちの足跡を探り、21世紀の現在において、彼らの目的がどれほど進展しているかを検証してみたいと思います。

<「日本改造計画」の最後のピース、TPP参加に動く安倍晋三>
・これらのことは日本政府や日本国民に選択の余地はありませんが、われわれの決断次第でどうにでもなるものがあります。そうです。TPPです。
 日本政府とマスコミは農業問題だけを前面に出して、TPPをたんなる自由貿易交渉のひとつのように国民に思わせていますが、とんでもないごまかしで、実態はまったくちがいます。
 討議されている全26章のうち貿易関連は2章にすぎません。残りのすべては企業に多大な特権を与えて各国政府の権限を奪うもので、国内のほうも規制も行政手続きもTPPに合わせなくてはいけないのです。実質は企業による世界統治です。
 
・TPPは一度参加すると抜けるのは難しいのですが、政府が話を決めても国会が批准しないと発効しません。日本政府は現在、交渉に参加しているので、これから阻止するには議会の否決しかありません。マスコミはあてになりませんから、国民一人ひとりがTPPのもたらす恐ろしい結果に目覚め、底辺からTPP反対を盛り上げていく必要があります。

・文書の情報を検討する必要のある者または情報を知らされる必要のある者というのは国民だと私は思うのですが、彼の意味したのは関係する企業です。
 しかも、協定発効後、その交渉文書は4年間秘匿されることになっているのです。もし成立しなかった場合でも、交渉の最後の会合から4年間秘匿されます。
 交渉文書を協定発効後4年間も隠そうというのですから、そのあたりに、すでに怪しさが漂っていると思いませんか。
 われわれはTPPによって日本が欧米企業に踏みにじられることを心配していますが、アメリカの市民団体の代表は「(TPPは)1%がわれわれの生存権を奪うツールだ」と反対の声を上げています。多国籍企業の600人の顧問はTPP草案にアクセスできるのに、貿易協定を監督する立場の上院貿易委員会議長がアクセスできないのですから、一般市民が心配するのも無理はありません。

・ニュージーランドが保管するTPP関係の書類の一部がウィキリークスによって暴露され、この首席交渉官の日本に対する意地悪な発言が表面化しました。
《TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のTPP交渉8ヵ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それは長期的な目標だ》

・日本政府のTPP参加の理由のひとつに貿易量増大がありますが、これはウソです。
 日本が貿易立国だったのは昔の話です。現在の貿易黒字はモノの輸出ではなく、海外投資によるものが大きな比重を占めています。

・貿易立国かどうかは貿易依存度をもとに判断できます。貿易依存度とはGDPに対する貿易総額(輸出額+輸入額)の比率です。2013年の世界の206の国や貿易依存度を見ると、1位は香港の419.83%です。日本は31.939%で192位ですから貿易立国とはとても言えません。また、輸出依存度がGDP比で30%を超えると輸出立国と言われますが、日本は14.5%の148位ですから輸出立国ではありません。現代の日本は貿易より内需で食べている国です。
 現在26の分野において交渉が進んでいますが、TPPがたんなる貿易交渉でないと私が言う主な理由は、非関税障壁が討議されているからです。

・《アメリカの企業メタルクラッド社は、メキシコで産業廃棄物を処理しようとした。環境の悪化を懸念する声が高まり、地元自治体は処理の許可を取り消した。するとメタルクラッド社は「収用だ!」としてメキシコ政府を訴えた。(中略)裁定では、メタルクラッド社の訴えが認められ、メキシコ政府は1670万ドルもの巨額の賠償金を支払わされた………》

<TPPの本当の狙いは農業ではない>
・日本には国民皆保険制度があります。会社員やその家族は社会保険に、自営業の人は国民健康保険に入っています。アメリカの保険会社が日本に進出し健康保険を売っても必要がないから誰も買いません。この会社にとって日本の国民皆保険制度は大きな障害です。したがって、TPPに加盟すると、アメリカの保険会社から国民皆保険制度廃止の要求が出るかもしれません。
 もし、それでも日本政府が国民皆保険制度を廃止しないと言い張った場合、アメリカの保険会社は日本政府を裁判で訴えることができます。その判定をするのは世界銀行のなかに事務局がある国際投資紛争解決裁判所です。
 これは世界銀行の下部組織で、世界銀行の総裁を務めるのは歴代ずっとアメリカ人ですから、アメリカ企業に都合のいい裁定を下しがちです。実際そういうことが指摘されています。
しかも、審理はいっさい公開されず、一審制なので、裁定に不服が
きません。

・菅直人がTPPを「平成の開国」と誇らしげに言ったのには、TPPが不平等条約とわかってのことでしょうか。日米修好通商条約が不平等条約だったことを知っていて言ったとしたら、彼もまた売国奴の誹りを免れることはできません。
 非関税障壁の槍玉に挙げられることが100%確実なものがあります。遺伝子組み換えの食品表示です。

<遺伝子組み換え作物の「何」が恐ろしいのか>
<「TiSA」がこの世界を完全に破壊する>
・外務省のサイトにTiSAに関する説明ページが出たのは、それから9日後のことでした。おそらく慌てて立ち上げたものと思います。しかし、明らかになったのは存在と概要だけで、くわしい内容は不明なために、専門家たちはTPP以上に厳密に秘密が守られていると嘆いています。


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